自営業・フリーランスの老後資金を解決!4400万円不足!2

投資信託・ETF
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自営業・フリーランスの方は、老後資金に4400万円以上を準備する必要があります。

その老後資金を貯めるのにおすすめなのが、投資信託やETFのインデックスファンドを使った投資です。(ETFについては後から説明します。)

特に成長し続けているアメリカ市場のインデックスファンドを購入することで、長期で資産を増やせます。

自営業・フリーランスの人におすすめなのが投資信託・ETF

自営業・フリーランスの方におすすめな老後資金の貯め方は、投資信託やETF(後程説明します)です。

自営業・フリーランスの方は、4,400万円以上の老後資金が必要であることを説明してきました。

もし貯められなければ、毎日の食事もとてもひもじくなってしまうかもしれません。

老後の楽しみも無くなってしまうかもしれません。

自営業・フリーランスを一生続ければいいと思っているかもしれないのですが、歳を取れば若い頃のように稼げるとは限りません。

ですから、老後資金のために投資して資産を作る必要があるのです。

老後資金を作れば、美味しいものを毎日食べて、孫と遊ぶ老後を送れます。
ハワイやイタリア、北海道や沖縄と好きな時に旅行に行くこともできます。

では、自営業・フリーランスの方が老後資金を作るには、何に投資したらいいのでしょうか。
自営業・フリーランスが老後資金を作るのにおすすめなのは、投資信託です。

その理由について説明していきます。

自営業・フリーランスが2000万円問題を解決できるのは投資信託やETF

投資信託には、次のメリットがあり老後資金を貯めるのにおすすめです。

  • 少額ではじめられる(ネット証券なら100円から可能)
  • 運用をプロに任せられる
  • リスクを分散できる

少ない資金からも始められて、多くの企業に分散して投資できるのが投資信託です。
そして、自分でどの企業の株を購入しようなどという手間がありません。

しかし6,000以上ある投資信託の中で、どの投資信託を選べばいいのか迷うのではないでしょうか。
次に投資信託の選び方を説明します。

投資信託の選び方

数多くある投資信託の中でも、自分にあった投資信託を選ぶようにしましょう。
その際に投資する目的を決めます。

ここでは老後資金を貯めることを想定していますので、数千万の資産になることを目標としています。

投資信託を選ぶ際に、次のようなポイントを気を付けます。

  1. 信託報酬の高い投資信託を除外する
  2. 売買手数料の安い証券会社を使う
  3. 分配金にこだわらない
  4. 過去の運用成績で選ばない

投資信託を選ぶときに重要なのは、手数料が安いものを選ぶということです。

手数料というのは、確実にマイナスとなるリターンです。

特に銀行などの窓口で投資信託をするのは決してしないようにしましょう。
銀行は、手数料で儲けているため高い信託報酬を取ります。

信託報酬が年率1%を超える投資信託は、除外するようにしましょう。

投資信託の種類

投資信託の種類は、インデックスファンドとアクティブファンドというものがあります。

インデックスファンド

インデックスファンドは、日本の日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)やアメリカの複数企業の株価であるS&P500、NYダウなどの指標に連動した運用するものです。

その内容は、株だけでなく債権や不動産(REIT)などもあります。

個別の株を購入する株式投資に比べて、全体の指標に連動することを目指すので幅広い銘柄に分散投資できます。


例えば、TOPIXに連動するインデックスファンドなら東証1部に上場する約2000銘柄に分散投資するのと同じ効果があります。

インデックスファンドは、ファンドマネージャー(運用担当者)が銘柄を選んだり、情報収集する必要がないので、アクティブファンドよりも運用コストが低くなります。

アクティブファンド

アクティブファンドは、ファンドマネージャーが自らの運用方針に基づいて、日経平均などよりも高い収益率を上げることを目指して運用されます。

ファンドマネージャーの力にかかったものですが、実際は、ほとんどのアクティブファンドの成績は、インデックスファンドよりも悪い状態です。

ファンドマネージャーが動くため、手数料が多くかかるのと、銘柄の未来予測は出来ないというのが理由です。

おすすめは米国ETF

自営業・フリーランスの方の老後資金を貯めるのにおすすめは、アメリカのETF(これから説明していきます)という投資です。

ここまで投資信託について説明してきましたが、投資信託の中にETFというものがあります。実はこのETFでの投資がおすすめです。

ETFとは

ETFとはExchange Traded Fundの略で、日本語で上場投資信託といいます。

つまり投資信託の一種ですが、インデックスファンドのように日経平均やNYダウ等の指標に連動するように運用されます。

投資信託と違うのは、ETFは上場であるということです。

どういう事かというと、投資信託は、運用会社が出資者から集めた資金を代理で運用するので、非上場です。

一方で、ETFは運用会社があらかじめ何かの資産で構成したポートフォリオ(複数の銘柄の集まり)の運用に投資家が参加できるというものです。

つまりETFは、インデックスファンドのように大きな市場の指標に連動しますが、株のように自分で売買いできます。

ETFのメリット・デメリット

ETF4つのメリット

ETFのメリットは、以下の通りです。

  • 少額で分散投資できる
  • 市場でいつでも売買できる
  • コストが低い
  • 選択肢が豊富

順に説明していきます。

少額で分散投資できる

ETFの投資対象に指数は、多くの銘柄から構成されているので少額から分散投資が可能です。

アメリカのS&P500ではアメリカ上場500社に分散投資しているイメージになります。

アメリカ市場全体を対象に投資しているような状態です。

市場でいつでも売買できる

ETFは先ほどの説明しましたように、上場しているので株式のように証券市場で売買取引できます。

投資信託が1日1回の値が決まるのに対して、ETFはリアルタイムに取引ができるのです。

コストが低い

ETFは投資信託ですので、保有期間中に運用管理費として信託報酬がかかりますが、一般的な投資信託と比較してコストが低い傾向です。

SBI・バンガード・S&P500インデックス・ファンドの場合、年0.0938%(税込)程度の信託報酬になっています。

100万円運用して年に938円となり、かなり安いことが分かります。

選択肢が豊富

ETFは、日本株式だけでなく、日本債券、外国株式・債権、REIT(不動産投資信託)、商品(コモディティ)などの指数に連動して運用できるものがあり、選択肢が多いです。

ETF3つのデメリット

ETFには、以下の3つのデメリットがあります。

  • 場合によっては、価格にかい離がある
  • 自動積立投資ができないことがある
  • 分配金を自動的に再投資できない

順に説明していきます。

場合によっては、価格にかい離がある

ETFは、価格のかい離が起きる場合があります。

というのは、ETFは市場に上場している銘柄ですので、ETFの投資信託としての基準価格と、市場価格がかい離することがあるのです。

つまりETFを基準価額よりも割高に買ってしまうリスクや、割安に売ってしまうリスクがあります。

このリスクは指値という買値や売値を指定する方法で回避できます。

自動積立投資ができないことがある

ETFは、市場価格を自分でチェックして売買するため、自動積立投資ができないことがあるのです。

ただし、一部の証券会社では毎月一定額の金額を株式で買い続けるというものがある場合があります。

分配金を自動的に再投資できない

ETFの分配金は、個別株の配当金と同じように必ず払い出されてしまうため、自動的に再投資できません。

これでは、利息が利息を生む複利の効果を得られません。

自分で再投資することで解決できます。

自営業・フリーランスが老後資金を貯めるのにアメリカの市場がいい理由

老後資金を貯めるのには、成長しているアメリカ市場がおすすめです。

アメリカの場合、株価インデックスのS&P500を見ると1988年12月末時点で277ポイントでした。それが2019年12月末時点で3,230ポイントです。つまり、11倍も伸びているのです。

一方で、日本のTOPIXを見ると1988年12月末で2,357ポイント、2019年12月末時点で1,721ポイントと3割近く減少しているのです。

日本の企業は、低迷にあります。アメリカの企業のGoogleやディズニーのように参入障壁を高くもっている企業が日本には少ないのです。その上、日本の人口はこれから減少傾向にあり、海外に出ていかなくてはいけません。

そのような状況でTOPIXのような日本の市場全体を買うインデックスファンドは、ほとんど成長しないので投資をおすすめしません。

投資しているアメリカ人

アメリカ人は、日本人と違いよく投資しているので金融資産がすごいです。

アメリカは、1955年で個人金融資産は2,343兆円です。人口が多いのでこれくらいでしょう。

しかし、24年が経過した2019年9月の資産は、9,855兆円にまでなっているのです。資産が4.2倍にも膨れ上がっているのです。

一方で、2019年9月時点の日本の個人金融資産総額は1864兆円です。1995年のバブルが崩壊した時が、1182兆円なので、24年間で、1.55倍です。

日本の資産の内訳は、現金や預金が53.3%、保険や年金などが28.6%、株式や投資信託は合わせて13.9%です。

一方のアメリカの資産の内訳は、現金や預金が12.9%、保険や年金が31.7%、株式や投資信託が45.3%となっています。
アメリカ人は、現金で持つのではなく金融資産を多く持っていることが分かります。

アメリカの市場が安定して伸びるという特長を持っているので、アメリカ人は安心して投資しているのです。日本人である我々もアメリカの市場に投資すれば、同じように恩恵を得られます。

投資初心者におすすめの米国ETFの魅力

初心者におすすめなのが米国ETFです。

投資初心者におすすめする米国ETFの魅力は、以下の3つになります。

  • 低いコストで投資できる
  • 分散投資ができる
  • テーマを決めて投資できる

低いコストで投資できる

一般的な投資信託と比較して、経費率が低く、低コストで投資できます。

ETFの信託報酬(保有しているときにかかる手数料)が安い理由は、販売会社手数料が無いからです。

経費率が低いというのは、長期で保有する上で大事なポイントになります。

分散投資ができる

米国ETFの投資は、その米国ETFを構成している全ての銘柄を保有するのと同じ効果になるため、1銘柄ずつ選ぶよりも分散投資になります。

テーマを決めて投資できる

様々な指数に連動した運用できるため、「アメリカの代表的な銘柄に投資したい」とか、「高配当の銘柄に投資したい」「不動産関連の銘柄に投資しち」など自分の好きなように投資できます。

ETFの中でもバンガード社S&P500がおすすめ

ETFの中でもおすすめなのがバンガード社S&P500です。

S&P500はアメリカの代表的な株価指数に連動するETFです。

米国の主要な上場企業500社の株価をもとに算出されており、時価総額は米国株式市場全体の80%をカバーしています。

つまりS&P500に投資すれば、アメリカ全体の株式市場に投資するようなイメージになります。

一社ごとの暴落などのリスクを避けれ、安定して資産を運用できます。

DMM株でもバンガード社S&P500が購入できます

S&P500のETFを購入するのは、おすすめのDMM株でも購入可能です。

ETFを購入する際は、手数料がかからないネット証券がおすすめです。

その中でも、特に米国ETFの取引手数料が無料であるDMM株がおすすめです。

DMM株で扱っているETFの例は以下の通りです。

順位銘柄名(コード)運用概要経費率
1バンガード S&P 500 ETF(VOO)S&P500指数のパフォーマンスへの連動をめざす0.03%
1バンガード トータル ストック マーケットETF(VTI)CRSP USトータルマーケット・インデックスのパフォーマンスへの連動をめざす0.03%
3iシェアーズ S&P 500 ETF(IVV)米国の大型株で構成される指数と同等の投資成果をめざす0.04%
3バンガード・米国トータル債券市場ETF(BND)ブルームバーグ・バークレイズ米国総合浮動調整インデックスのパフォーマンスへの連動をめざす0.04%

まとめ

自営業・フリーランスの方におすすめな老後資金の貯め方は、投資信託やETFでした。

自営業・フリーランスを一生続ければいいと思っているかもしれないのですが、歳を取れば若い頃のように稼げるとは限りません。

ですから、老後資金のために投資して資産を作る必要があるのです。

投資信託には、次のメリットがあり老後資金を貯めるのにおすすめでした。

投資信託には、次のメリットがあり老後資金を貯めるのにおすすめです。

  • 少額ではじめられる(ネット証券なら100円から可能)
  • 運用をプロに任せられる
  • リスクを分散できる

自営業・フリーランスの方の老後資金を貯めるのにおすすめは、投資信託の中でもアメリカのETFという投資でした。

ETFとは、投資信託の一種ですが、インデックスファンドのように日経平均やNYダウ等の指標に連動するように運用されます。

アメリカ人は、日本人と違いよく投資しているので金融資産がすごいです。

アメリカの市場が安定して伸びるという特長を持っているので、アメリカ人は安心して投資しているのです。日本人である我々もアメリカの市場に投資すれば、同じように恩恵を得られます。

初心者におすすめなのが米国ETFで、中でもS&P500がおすすめです。

そして、S&P500のETFを購入するのは、おすすめのDMM株でも購入可能でした。

自営業・フリーランスの方は特に、老後資金を自分で作られないといけません。

米国ETFに投資して、老後4,400万円の不足をカバーしましょう。

※紹介した投資手法は、参考として読んで下さい。投資はリスクがありますので、投資については自己責任でお願い致します。

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